転居の際に気になる、引っ越しにかかる費用。
初めての引っ越しだと、どの項目にどのくらいお金がかかるのかイメージしにくいですよね。
そこで、項目ごとの予算を詳しくご紹介しましょう。時期や人数ごとに変化する引っ越し代の差額や、できるだけ安く抑えるヒントもあわせてお伝えします！
この記事の内容
引っ越しには繁忙期と通常期がある
引っ越し件数は時期によって差があり、それに伴って引っ越し代も大きく左右されます。
とくに件数が多いのは、学生の入学や卒業、社会人の就職や転勤が発生する3～4月。
秋に転勤を命じる企業も多いため、9～10月にかけても引っ越し件数が増えますが、料金への影響は3～4月の繁忙期ほどではありません。
そのため、3～4月は繁忙期、それ以外の5～2月は通常期と区別されています。
荷物の量や移動距離などの条件が同じでも、繁忙期と通常期では料金に大きな差が生まれるケースがほとんど。
なかでも、最も高いと言われているのは3月下旬です。
引っ越しの時期を柔軟に変えられる状況であれば、3月での引っ越しは避けておいた方がいいでしょう。
それぞれの値段を比較
では、繁忙期と通常期の引っ越し代にはどのくらい差があるのでしょうか。
「SUUMO引越し 見積もり比較サイト」をもとに、単身者、4人家族それぞれの平均額を見てみましょう。
荷物が少ない単身者の場合、3月の引っ越し代の平均は5万8168円、4月は5万5010円となっています。その一方、1年間で最も安い12月は4万5033円です。
ただし、荷物が多いケースは3月が8万7643円、4月が8万1943円という金額に。最も安い11月は5万6935円という結果でした。
そして、4人家族の引越し料金が最も安いのは、6月の11万9801円。最も高いのは3月の18万8056円です。2～3人家族も同様に、3月が一番引っ越し代が高くなる傾向があります。
こう見ると、先述したとおり、どのケースでも3月が最も高いという結果に。
そして人数や荷物が多いほど、繁忙期と通常期の値段の差が広がっていることが分かりますね。
賃貸から持ち家に引っ越す場合は、「繁忙期を避けることにより多く発生する家賃と、安くなる引っ越し代の差額」も計算しておくといいでしょう。
引っ越しの費用を安くするには
引っ越し代を抑えるポイントは、繁忙期を避ける以外にもあります。
たとえば、いくつかの引っ越し業者に見積もりを取ってもらう「相見積もり」。
より安い業者を探せるだけでなく、業者ごとに異なるサービスの差を知ることができる「うちを選んでくれるなら」という前提で引っ越し代を安くしてもらいやすくなるなどのメリットが得られます。
また、引っ越し代は業者が用意するトラックの大きさによっても異なります。
さきほどの「SUUMO引越し 見積もり比較サイト」によると、50km未満の異動の場合。軽トラックだと3万4372円、1.5トントラックだと4万8697円、2トンロングトラックだと6万9887円となっています。
つまり、トラックの大きさを1ランク下げるだけで、1万円以上の節約に。
できるだけ不要なものは処分し、荷物はコンパクトにしておきましょう。
繁忙期は大型ごみの処分依頼が多いため、日数に余裕を持って申し込んでおくのも大切です。
引っ越し代以外にかかる費用とは
粗大ごみの処分費用
家具や電化製品を処分する場合、粗大ゴミの種類に応じた処分費用が発生します。
エアコンを転居先に持っていく場合、取り外しや設置にかかる費用も視野に入れておきましょう。
引っ越し業者にオプションとして依頼することもできますが、専門業者に依頼した方が安くなる可能性もあります。
とくに粗大ゴミの処分は、引っ越し業者のオプションより自治体に依頼した方が安いケースが大半です。
自転車・オートバイの移動
自動車やオートバイは通常の引っ越し費用に含まれていないため、別途オプションに申し込まなければなりません。
エアコンと同様、専門業者に依頼する手もあります。
賃貸退去時の清掃費
賃貸物件からの転居にはいくつかの諸費用が発生します。
故意や過失による破損がある場合、敷金だけでカバーできない修繕費を支払わなければなりません。
室内での喫煙やペットのイタズラなど、思い当たる節がある方は念頭に置いておきましょう。
ただし、経年劣化が原因のダメージは対象外と定められています。トラブルになるケースも多いため、納得がいかない請求をされた場合はしっかりと異議を唱えることが大切です。
なお、発生する家賃は引っ越し日までではなく、契約の解約日が基準となります。
解約の旨をギリギリに伝えた場合、退去後の家賃を支払うことになる可能性も。
引っ越しが決まったら、すぐに不動産会社に連絡しておきましょう。
引っ越し先で必要になる費用も
引っ越し先が賃貸の場合、先に敷金・礼金を払わなければなりません。敷金・礼金は通常家賃の一ヶ月分。
今どきは敷金・礼金ゼロの物件も増えてきていますが、引越し先のグレードが上がると逆に敷金が三ヶ月分要求されることもあります。住みたい物件によって用意しておく必要のあるお金は異なるということです。
そして、敷金・礼金とは別に、賃貸不動産会社に支払う家賃1ヵ月分の仲介手数料も発生します。
なかには半月分の家賃としている不動産会社もあるため、事前に確認しておきましょう。
「貸主と借主から合計1ヵ月分＋税まで」と法律で定められているため、それ以上の仲介手数料が発生することはありません。
さらに、火災や水漏れ事故時の補償をしてくれる火災保険にも加入しなければなりません。
多くの場合、1年で1万円前後の保険料となるでしょう。入居するときだけでなく、更新時にも同様の保険料が請求されます。
また、借主が変わる際は玄関の鍵も新しく交換します。それにかかる費用は、借主負担としているケースがほとんど。その額は1～2万円と、鍵の種類によって差があります。
そのほか、保証人を用意しない代わりに保証会社を利用する場合の費用が必要になるケースがあります。保証会社への支払いは家賃の半月～1カ月分としている場合が多いようです。
転居先が賃貸でない場合にも、細々とした出費が重なります。
たとえば、近隣への挨拶時の手土産や、車庫証明の手続きに伴う費用など。
窓のサイズや数が異なる場合は、新しいカーテンも購入することになるでしょう。
部屋数が増えたら、照明器具も追加しなければなりません。
どれも転居後すぐに利用するものなので、事前に出費を見積もって、購入しておく必要がありそうです。
- 賃貸への引越しは、敷金・礼金の準備が必要。ある程度まとまったお金を用意しておこう
- 仲介手数料も家賃の一ヶ月分を見積もっておくと安心
- 火災保険など各種保険への加入や、家賃保証会社への加入でも出費があるので注意
- 新生活に対するその他の出費も
まとめ
- 3~4月の繁忙期を避ける
- 相見積もりを取って業者ごとの価格を比較する
- 荷物を減らしてトラックのサイズを小さくする
引っ越し前は忙しくなりがちですが、業者選びや不用品の処分などの時間はしっかり確保しておきましょう。
また、引っ越し業者には多くのサービスやオプションが存在します。「不用品を処分してもらえるなら…」「荷造りを代わりにしてくれるなら…」とつい依頼したくなりますが、その分のオプション代がどんどん加算されていきます。
自治体の処分費用と比較する、専門業者を調べてみる、自力できる範囲は対処するなど、引っ越しにかかるコストは極力抑えておきましょう。
